ZEHゼッチとは、Net Zero Energy House(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)の略。住まいの断熱性・省エネ性能を上げること、そして太陽光発電などでエネルギーを創ることにより、年間の一次消費エネルギー量(空調・給湯・照明・換気)の収支をプラスマイナス「ゼロ」にする住宅を指します。
三重県住宅生協はZEHビルダーに認定されています
高断熱で低燃費が、 これからの家の常識
使うエネルギーを減らすことが “低燃費な家”への第一歩です。- POINT
- 使うエネルギーが減れば、エネルギー収支をゼロにするために創るエネルギーも少なくて済みます。そこで、家全体の断熱性能を高めることで、冷暖房機器の稼働効率が向上し、使うエネルギーをより一層減らすことができます。
今までのゼロエネ住宅
これからのゼロエネ住宅 = ZEHゼッチ
まずは、使うエネルギーを少なくすることが、低燃費な家への第一歩です。
これが“低燃費な家”づくりの考え方です。
プラス、使うエネルギーが少なければ、それを補うために創るエネルギーは最小限で済みます。
- POINT
- 2015年末にパリで開催された、COP21(国連気候変動枠組条約21回締約国際会議)で採択された「2020年以降の温暖化対策の国際枠組み『パリ協定』」の具体的な方策が今、日本では議論されています。その方策の1つとしてゼロエネ住宅の普及を政府が推進しており、経済産業省では「2020年までにハウスメーカー等の建築する注文戸建住宅の過半数でZEHを実現すること」を目標とし、普及に向けた取り組みを行っています。 これが“低燃費な家”づくりの考え方です。
MEMO
UA値とは…住宅から逃げていくエネルギー。
UA値とは、外皮平均熱貫流率と言うものです。これは住宅の断熱性能を表す数値で、小さい程性能が高いことを表しています。各部位から逃げる熱損失を合計し、外皮表面積で割って求めます。つまり、どれぐらいのエネルギーが住宅から逃げていくかを表しています。窓の断熱も重要です!
夏場外から入る暑い熱は71%、冬場室内から出る暖かい熱は48%、実は「窓」から出入りしているのです。ZEH住宅のメリット
メリット1家計にやさしい
家庭の消費エネルギー収支がゼロなので、光熱費もゼロにできる可能性があります。何十年も生活する住宅で光熱費がかからないというのは大きなメリットとなります。メリット2健康で快適な暮らし
ZEHを実現するためには、断熱化が重要。高断熱の住宅は室内の温度差が少なく、ヒートショックの防止やその他アレルギー症状の改善につながるということがわかっています。※出典:岩前篤:断熱性能と健康, 日本建築学会 第40回 熱シンポジウム講演集, 2010.10
メリット3将来の資産価値
ZEHは、10年後、20年後の将来に必要な条件を満たした住宅です。将来的にゼロエネルギーハウスが住宅の標準になった時、基準に満たない住宅は価値が下がる事が予想されます。メリット4補助金制度
政府はZEHの政策目標とその達成に向けたZEHロードマップに基づき、ZEH住宅を対象とした補助金制度を設けています。また、ZEH補助金の申請はビルダー登録が必要となります。 住宅生協はビルダー登録済みですので、申請もお任せください。■住宅生協のZEHシミュレーション算出方法 ●住宅プラン/2×6工法2階建て住宅●延べ床面積:104.33㎡●断熱材/ウレタン吹付け●サッシ/真空トリプルガラス樹脂サッシ (UA値:0.37(W/㎡・K)●換気システム/熱交換換気 (三菱ロスナイセントラル換気)●給湯/エコキュートJIS4.0●電気料金プラン/スマートライフプラン●冷暖房機器/LDK1台、寝室1台・エアコン区分(い)グレード●照明器具/オールLED照明●太陽光発電/4.10W相当(売電金額・31円/kW[H28年度売電価格・10kW未満10年間]●建設地/三重県津市(地域区分:5地域、日射区分:A3) 三重県住宅生協は2025年度を目標にZEH受託率50%を目指しています。
ZEH普及率目標 | ZEH普及率実績 | |||
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新築 | 既存 | 新築 | 既存 | |
2016年度 | 10% | 10% | 8% | 0% |
2017年度 | 15% | 15% | 1.6% | 0% |
2018年度 | 20% | 20% | 21.6% | 0% |
2019年度 | 35% | 35% | 35.9% | 0% |
2020年度 | 50% | 50% | 21.4% | 0% |
2021年度 | 25% | 25% | 12.9% | 0% |
2022年度 | 30% | 30% | 12.39% | 0% |
2023年度 | 35% | 35% | 22.34% | 0% |
2024年度 | 40% | 40% | ||
2025年度 | 50% | 50% |